教育内容 |
- ①ネットワーク化が進む現代の情報社会を生き抜くための教養と知的技能を持つ。
- ②専門教育においては、各専門分野における知識・技能を体系的に修得するとともに研究方法の理解と実践を進めるため、共通科目、基礎ゼミナール、専門ゼミナールのほか、選択科目として方法研究科目、応用科目などを系統的に配置する。実習を重視し、さまざまな状況に的確な判断と行動がとれる学生を社会に送り出すために、全カリキュラムの4分の1以上、3分の1以下の実習時間を設定する。学生が自らの関心に合わせて主体的に実習内容を選択し、智慧の実践を実現するための実習である。
- ③PBL(Project-based Learning)を導入し、学生の主体的アプローチによってプロジェクトの組織・運営、複数コースにまたがってのプロジェクト運営、グループによる成果物制作などをおこなうことを通じ、個々の特性発揮と役割分担を両立させる能力を養う。設定した到達目標へ向けて試行錯誤を繰り返しながら学修する。
- ④初年次教育において学生のニーズにあわせた主体的な学びをサポートするために、基礎科目にふさわしい内容の科目(学科が網羅する表現手法の全体像の把握、自己肯定力を高めるためのセルフマネジメント、情報発信者としての基本的倫理観、グループマネジメント能力の涵養等)を配置する。
- ⑤卒業後の進路を見据え、各専門分野における知識・技能を体系的に修得するとともに、研究方法の理解と実践を進める専門教育を徹底する。各分野の専門性に根差した科目展開とともに、学生ひとりひとりのニーズに合わせた自由な履修構成が可能とする。
- ⑥専門教育理解のための研究・演習の単科科目を多数設け、常に学生の方向性を調査し、それにあわせて、科目内容をブラッシュアップし続けるものとする。
- ⑦演習・実習を中心とした専門教育を実施する。2年次は、ワークショップ、3年次・4年次に専門ゼミナールと、1週間に複数時限(基本は3限連続)にわたる科目を設ける。
- ⑧外部への発信を見据え、主体的に情報発信できる技術を実践的に身につけられるように、講義だけではなく、実習や作品作り、発表、プレゼンテーションを中心においたカリキュラムを編成している。自ら設定した表現課題(表現文化の分野では、クリエイティブライティング、情報文化デザイン、街文化プランニング〈ライフデザイン〉、メディア表現の分野では、放送・映像メディア、アート&エンターテインメント)の知的領域の表現方法を考察し、構想することができる。
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教育方法 |
- ①共通教育のみならず、専門教育でも、アクティブラーニングをメインとし、他者との協働によって問題解決に取り組み、発表する機会を設けている。
- ②知識や技能を身につけるために、学生と教員の距離の近さを意識した少人数での学習を重視し、ワークショップやフィールドワークなどを進める。卒業論文あるいは卒業制作を全学生に課すことにより、学修成果を論理的・創造的に表現し、自らの達成を確認する機会を設ける。
- ③学生同士が互いの作品プレゼンテーションをめぐって意見交換し、批評し合う機会(検証・批評の場)を科目ごとに設けている。作品批評や、プレゼンテーションと質疑応答、スピーチコミュニケーション、合評会を行うことで、互いを高め合い、個々の学修進度の確認やパフォーマンス改善等につなげることを可能とする。
- ④毎年期末に成果を社会に発信する機会(成果報告書/報告会)を設ける。自らの作品に対する社会からの率直な評価を受けることにより、履修者の精神的成長をうながす場として効果的に機能させる。
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評価 |
- ①4年間の総括的な学習成果については、全学生に課される卒業論文あるいは卒業研究・卒業制作とその発表を対象に担当教員が評価と口述試験を行い、DPで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ②作品づくりや表現発信については、教員による評価及び改善点の指摘に加え、学生間での相互評価を行う。成績をつけて終わるのではなく、教員と学生との話し合いを通じ学生の成長に向けた適切なロードマップの作成と見直しを、PDCA サイクルによって実施する。
- ③成績評価については、学生からの問い合わせに常時対応し、評価基準も開示する。
- ④学部教育の改善については、教員FDと学生希望調査を通じて、カリキュラムアセスメントを実施し、教育課程を常に見直し、継続的に改善を行う。
- ⑤卒業時には、カリキュラム改善の指標とするため、質問紙法や面接調査法を用いて学生生活全般に対する総括的評価を行い、KGI(目標達成指標)をもとにカリキュラムのPDCAサイクルを推進していく。
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