| 教育内容 |
- ①理論的かつ基礎的な科目群を幅広く設置し、地域の諸課題を解決するために必要な知識・理解の概要を身につけ、かつ思考力・表現力・判断力の土台を養う。
- ②地域創生学に係る専門的な科目群としては、学位の主領域となる経済学分野および公共政策学分野を主軸として、経営学、社会学、行政学、政策科学等といった諸分野をカバーする理論的な政策領域に係る科目を設置し、学際領域となる科目の履修をする。
- ③1年次から3年次までの第3クォーターにおいては、理論的・基礎的な学びの成果を実践的なものへと転化させることを目的とした、地域における「実習」に係る科目群を設置する。またそれらは4年次の「卒業研究」に結実させていく。
- ④実習に向けた準備学修の一環として、複数の科目群を設置し、実習の事前学習としては実習に取り組む態度や手法を醸成するとともに調査研究等の計画立案を行う。また事後学習としては当該年度の実習で学んだことを整理し、発表するなどの振り返りを行う。
|
| 教育方法 |
- ①理論的かつ基礎的な科目群では、学生の能動的な学修と柔軟な社会性の形成を目指して、各科目の展開において少人数の学習集団編成を行い、グループ学習に取り組む。
- ②地域創生学に係る専門的な科目群では、各科目の特性に応じてアクティブ・ラーニングもしくはPBLの手法を導入するなどの工夫をして、課題解決のための思考力・判断力を養う。
- ③地域における「実習」に係る科目群では、課題解決のためのスキルを獲得するために、学生一人ひとりに即した学修支援を行うよう配慮しながら、学内で集中的な学修を行うとともに、地域やフィールドのいわゆる地域創生の現場に実際に赴いて学修する時間を組み合わせて展開する。
|
| 評価 |
- ①理論的かつ基礎的な科目群および専門的な科目群については、知識や理解の定着および思考力・表現力・判断力の獲得状況を確認するため、授業内でのペーパー試験やレポート課題、口述による試験などを組み合わせて評価を行う。
- ②地域における「実習」にかかわる科目群については、実習への参加状況のみならず、学修態度や学修姿勢、学修記録や報告書、成果発表会の資料作成および質疑応答等により、多角的かつ総合的に評価を行う。その際複数の教員・実習担当者による協議もしくは合議を行い決定するものとする。
- ③4年間の総括的な学習成果としての卒業研究とその発表に対して、担当教員による口述試験を行った上で、DPに示された資質・能力等の獲得状況を評価する。
- ④学部の学びの特徴に応じたカリキュラムアセスメントおよびカリキュラム改善のため、インタビューなどの形成的な評価を毎年度実施するに加えて卒業時にも総括的な調査を行い、PDCAによるカリキュラムの改善にも取り組む。
|
